しゅふJOB総研が2013年10月に発表した「働く主婦の未来像アンケート」（※）によると、これからの10年で「夫婦対等に共働き」が増えるという回答が77.8％になるそうです。たしかに、最近の家計相談において、ライフプランが変化しやすい独身女性であっても「結婚後もずっと働き続けます」と断言される方が多くなった印象を持ちます。
配偶者の就労有無は、家計収支に影響を与えるキーポイント。同じ女性として応援したいと思う反面、結婚のその先の未来、出産・育児を考えていらっしゃるのであれば、ご自身や環境の変化に備えて事前に考えておいたほうが良い事があります。
■1. 新居は自治体の子育てサービスはチェックして決める
結婚後の居住地を、互いの職場からの距離で決めることが多いと思われますが、盲点なのが自治体の子育てサービス。その充実度は自治体によりばらつきがあり要注意！ 自治体HPや自治体発行の子育てハンドブックなどを事前にお読みいただくと良いと思います。
サービスの確認ポイントですが、妊婦健診の助成回数に加えて、保育園の待機児童数や病児保育サービスの有無など、妊娠・出産～就学前を対象とした助成制度のチェックをぜひ。特に病児保育は、実家のご両親を頼れない共働き世帯の強い味方です。民間サービスを含めて事前に広く調べておくことをオススメします！
周辺環境ももちろん重要です。
「子育て期に暮らしやすい場所」という視点で現地に足を運んで選んで下さいね。
■ 2. 早めに産院選び、決め手はご近所主婦の口コミ
通常の病院とは違って、産前産後もお世話になる回数が多い産婦人科。土地勘のない場所での出産であればきっと不安もあることでしょう。産院情報をまとめたHPであたりをつけたり、お住まいの場所をよく知る人物に早めにアプローチして、産院の評判を確認しておくと良いですね。ただ、こうした情報はあくまで参考です。最終的にはご自身の目で確認を。
余談ですが筆者はコレで失敗しています。出産ぎりぎりまで近くの婦人科で健診を受けていたため、いざ入院施設を探す段階になって近くで見つからず、とても苦労した覚えがあります（苦笑）。
仕事でもそうかもしれませんが、思い描いたライフプランを実行する上で重要なことは、自己解決できる部分とそうできない部分を切り分け、できない部分は早めに対処先を見つけておくこと。やれることをやった上で旦那様のサポートがあれば、鬼に金棒。不安や心配の種は早めに取り除いて、仕事も育児もぜひ楽しんでください。
[執筆：海老原 政子(ファイナンシャルプランナー)]
【参考】
※ 株式会社ビースタイル, しゅふJOB総研 「働く主婦の未来像アンケート」2013年10月30日発表