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誰もが避けたいブラック企業、見分け方はココに注目!
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誰もが避けたいブラック企業、見分け方はココに注目!

数年前から耳にする「ブラック企業」。日本経済新聞の記事(※)によれば、厚生労働省もブラック企業対策に乗り出すとか。転職や再就職を考えていたら、「いい会社で働きたい」思いは誰にでも共通することですから、期待したいですね。ところで「ブラック」とはどういうことなのでしょうか?

 

■ ブラックと呼ばれる理由

明確な定義はないようですが、「労働者を酷使し、簡単に使い捨てる」と評される企業が、世間でブラック企業と呼ばれている様子。たとえば過重労働、度を過ぎた(あるいは、あまり業務に関連しそうにない)研修を受けさせる、セクシャルまたはパワーハラスメントで退職に追い込むなど。

こうしたことから、離職率の高い企業は「ブラック」と目されているものの、企業が離職率を公表することはほとんどありません。その理由は、いわゆる企業秘密ということだけでなく、離職率を測ることの煩わしさだと思われます。新卒学生が一括入社するならともかく、中途採用で通年入社だと…ね。参考までに、新卒大学生の3年後の離職率は30%台です。

ところで、これまで世に流れたブラックに関する情報は、その企業を退職に追い込まれた(あるいは危機感を覚えて自ら退職した)人々の声や、そうした声をもとにジャーナリストらが調査した内容。企業側と元従業員側とでは当然話が噛み合わず、どこまで事実か判断しにくいこともありました。

 

■ 誠実さがポイント!

冒頭の記事によれば、厚生労働省はハローワークで受け付ける求人票に、過去3年間の採用者数と離職者数の記入欄を設けることにしました。一方、法律では原則、すべての求人票は受理されるため、記入されていなくても求人はできるのだとか。

 

しかし、記入されていなかったら「書けないの? 書きたくないの?」と思ってしまいそう。ただし、離職者が多いからといってブラックとは限らないかもしれません。経営上のやむを得ない事情があったかもしれないし、辞めた人には合わない働き方や社風でも、あなたには合うかもしれないのです。気になるけれども興味があるなら、応募してみること・面接で尋ねることをお勧めします。

 

求人企業にダメ出しする材料として離職率を使い、可能性をいたずらに狭めるのではなく、もっと企業理解を深めるための情報として使いたいですね。情報公開に前向きで、誠実な企業であなたがイキイキと働けますように。

[執筆:五十嵐 ゆき(キャリアコンサルタント) ]

 

【参考】
※ 『日本経済新聞』2013年12月14日「求人票に離職者数明示」

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