厚生労働省では、毎年3月1日から3月8日までを「女性の健康週間」(※1)と定めており、女性の健康づくりを国民運動として展開しています。自治体をはじめとする関係団体の取り組みが各地でなされています。この1週間をきっかけにあらためて「働く女性」について考えてみましょう。

 

◼︎ ライフイベントを迎えても働き続ける女性がスタンダードに

共働き世帯が、そうでない世帯を上回り始める2000年頃からその差は徐々に開いてきており(※2)、女性が結婚や出産などのライフイベントを迎えても働き続けることが特別なことではない時代になってから、すでに長い時間を経てきました。2016年4月1日から施行された「女性活躍推進法」も後押しして、女性の社会での活躍にさらに注目がされています。

女性が働き続けることができる背景には、テレワークを実現するICTの進化や企業の勤務制度の多様化など、育児休暇や復職後の働き方の選択が増えてきていることに加え、家事、育児を支援する公共、民間サービスの拡充が進んできていることもあります。育児について親に頼れない家庭にとっては救世主であり、サービスの利用者が増えれば料金の低額化にも繋がり、より一層活用も広がっていくことでしょう。

 

◼︎ 女性が働き続けるために、最も大切なインフラとは?

これらの制度やサービスは大変ありがたいことですし、これからももっとこの分野において新しいインフラが生まれてくると思いますが、女性が働き続けるために最も大切なインフラとは何でしょうか。

それは、たった一つしかない「ご自身の体」です。

普段健康で体調が良いときには気がつかず、寝込んでしまったときにあらためて実感する「健康」。特に女性は1ヶ月のリズムの中でみても、体調に変化が起きやすく、また女性ホルモンなどの働きにより、年代別にもかかりやすい疾患のリスクも変わってくると言われています。

昨今メンタルヘルスの問題が取り沙汰されているように、健全な体があってこそ働くことが出来ることを実感する方は多いのではないでしょうか。同じように、いくら制度やサービスが充実したとしても、体が健全であってはじめて活用出来るのです。特に35歳以上のミドル層においては、「身体的な病気・けが・体調不良」が離職理由のトップ(※3)となっています。制度やサービスに目が行きがちですが、まずは自分の体を大事にすることが重要なのです。

「女性の健康週間」をきっかけに、是非ご自身の健康状態を見直してみてください。

[執筆:久保田 一美(キャリアカウンセラー), 2017年3月8日]

 

【参考】
※1. 「女性の健康週間」の実施について(厚生労働省)
※2. 共働き等世帯数の推移(内閣府男女共同参画局 男女共同参画白書 平成26年版)
※3. 就業希望者年代比較調査(リクルートワークス研究所 2015.7.8)

※  執筆者:久保田一美について。女性専用のカウンセリングサービス『ボイスマルシェ』の登録カウンセラー。電話カウンセリングなので全国どこからでも利用できること、匿名で話せること、当日予約できるボイスマルシェの特長を活かし、全国の女性たちのキャリア設計や働き方、ワークライフバランスの相談にのっている。

※写真:PIXTA、本文とは関係ありません